よくあるご質問

DJI Flyアプリのフライトアカデミー内にある、ユーザーマニュアルと包括的なチュートリアルをご確認頂くか、弊社ドローンスクールにご参加頂くことも可能です。
JDC（ジャパンドローンセンター）

ただちに飛行を中断してください。ドローン飛行アプリケーション（DJI GOなど）から、エラーメッセージは出ていませんか？
また鉄板や電磁波の発生する施設が近くにないかを確認してください。
上記にも当てはまらない場合は、「お問い合わせフォーム」よりご連絡下さい。

ただちに飛行を中断してください。モーターから異音がする場合は、エアダスターにて砂利などを除去してみてください。
それでも異音が続く場合は、「お問い合わせフォーム」よりご連絡下さい。

まずは購入した店舗へお問い合わせ下さい。
弊社でも定期点検や修理対応も可能でございます。
お気軽に「お問い合わせフォーム」よりご連絡下さい。

弊社では対応しておりません。

DJI 農業ドローンのメーカー保証はお客様への納品から14日目迄となります。
14日以上1年未満の対応につきましては、ケースによって無償や有償となります。 

状態を確認致しますので、お気軽に「お問い合わせフォーム」よりご連絡下さい。

各製品紹介ページに各メーカーのリンク（最新版）がございます。

AGRAS 農業ドローン協議会の略称で、国土交通省の管理団体DJI JAPANが運営するドローンの産業パイロット教育・訓練機関UTCより農業専門に新設された組織です。 DJI農業ドローン／クボタ農業ドローンの活用を安全かつ効率的に推進することにより、日本農業の安心・安全を目指しております。

ホームページ内のスケジュールを確認ください。(2名以上であれば開催日以外でも受講可能です。)

いいえ、現在のところ国家資格ではありませんが、DJI農業ドローンを購入の際にはDJIからの運用管理規定に伴いDJI指定のライセンスを取得する事が必須となっております。

農業用や産業用といった特殊なドローンに関しては、資格がないと機体を購入することができません。

当スクールでは国土交通省のマニュアルに準拠したカリキュラムになります。
法律・ルール、気象、技術、運用、及び国土交通省の定める基本的な操縦技量（10時間以上）を習得することにより飛行許可・承認の要件を満たすことができます。
国土交通省ホームページ（無人航空機飛行マニュアル01、無人航空機飛行マニュアル02より）

• プロポの操作に慣れるため、以下の内容の操作が容易にできるようになるまで10時間以上の操縦練習を実施する。
• 操縦練習の際には、十分な経験を有する者の監督の下に行うものとする。
• 訓練場所は許可等が不要な場所又は訓練のために許可等を受けた場所で行う。

満16歳以上、健康で両眼0.7以上で日常会話のできる方であれば受講可能です。（20歳未満は保護者の同意が必要となります。）

スクール指定のドローン(DJI製品)になります。（ドローン保険を掛けていますので、ドローンの持ち込みはご遠慮ください。）

イベント会場にお越し頂くか、直接お問い合わせ頂ければ弊社にてご準備致します。

はい、弊社は国土交通省へ測量業の登録事業者になり現場対応も可能です。その他ドローン販売・修理及びソフトウエア等の操作等の相談も承っております。（内容によっては有償サポートとなる場合もあります。）

いろいろな条件が必要となりますが、可能です。
詳しくはお問い合わせください。

お手数おかけいたしますが、「お問い合わせフォーム」よりご連絡をお願いいたします。

大変申し訳ございません。発送手続き完了後のキャンセルはお受けできません。返品対応は、初期不良のみ承っております。
お客様都合の返品は一切お受けできません事、予めご了承ください。

可能でございます。JDCには全国で多くの代理店と協業しています。お気軽に「お問い合わせフォーム」よりご連絡下さい。

条件はございますが代理店様にのみ可能でございます。台数をまとめての発注をご希望される際には、お値引き対応も行っております。お気軽に「お問い合わせフォーム」よりご連絡下さい。

条件はございますが代理店様にのみ対応可能でございます。
まずは、代理店申し込みをお願い致します。

弊社取扱のメーカー規定により資格を所有していない方への農業ドローンを販売することができません。
弊社スクールを受講して頂き、卒業と同時に製品をごお買い求めください。

結論からいうと免許や資格は無くても飛行できます。
国土交通省が航空法などに基づき国からドローン免許を発行しているものは2020年時点ではありません。また、ドローンの免許に耳にすることが多いと思いますが、それは民間資格の認定がドローン免許と呼ばれるようです。
つまり誰でもドローンを飛行させることができます。
しかし誰でも飛ばせるだけであって、好き勝手に色々な場所を飛行できるわけではありません。ドローン操縦には免許は必要ありませんが、法律上の規制があるのがドローンの飛行場所や方法です。
条件によっては国土交通省への申請をし、飛行の許可が必要となります。また、現在は国が発行する正式なドローン免許はありませんが、2020年2月28日にドローンの登録制度を導入することを日本政府が閣議決定しました。
これに伴い、2022年頃に免許制度の導入、ドローン所有者の情報を国に登録するといったことを義務付ける方針です。

農薬散布ドローンは、作業時間が大幅短縮。が一番に考えられるかと思いますがその他にも様々なメリットがあります。人体への影響低減、人件費の削減、付近住民への配慮を行います。

農薬散布ドローンは、産業用ヘリコプターと同じ薬剤・液肥を使用します。
農薬取締法に基づき「無人ヘリ・空中散布・マルチローター」として登録を受けた薬剤を使用上の注意事項を遵守して利用することとされています。薬剤のラベルなどを確認し、ヘリコプターもしくはドローン（マルチローター）対応薬剤か確認し、希釈率や散布量などを確認してください。
対応薬剤は以下URLより調べることができますので参考にしてください。
農業用無人航空機用農薬

農薬散布ドローンを使用するには、国土交通省へ申請を行わなくてはいけません。
その申請の内容は、以下の通りです。
・農薬を積載し飛行するための「危険物の輸送」
・農薬を上空から散布するための「物件投下」
以上の2つの申請が農薬散布ドローンを使用するには必要な申請内容です。
これ以外にも、建物から30ｍ未満の圃場を飛行する場合は、そちらの申請も必要になります。

農薬散布を行うときの服装は以下の内容をお守りください。

 

・ヘルメット
・保護メガネ
・マスク
・ボタンやジッパーは閉じること
・長そでの上着
・長ズボン
・動きやすい靴
農薬散布ドローンはオペレーターに薬剤がかからないように性能確認を行っていますが、付近を飛行した場合はかかってしまう可能性があります。そのため、必ず上記の装備を装着した状態で作業を行うように注意してください。

基本的に操縦するオペレーターと散布作業の補助を行うナビゲーターの2人以上で散布作業を行います。１人で作業は国内では推奨されていません。
操縦者を保護するために、オペレーターの付近、手前側は横向きに散布を行います。そうすることで、機体を操縦者に近づける回数を少なくしオペレーターの安全を確保します。この作業方法を枕地散布といいます。

産業用ドローンは非常に静かで、産業用ヘリコプターのような騒音は一切無いので気にならない音量です。
また大型機はプロペラ形状の見直しや、回転数が少ないので小型ドローンよりも低い音で静かに感じます。
1人で簡単に持ち運ぶことも可能なので、住宅付近でも気軽に早朝から利用することが可能です。

雨・ヒョウまたは雷、雪、暴風などの気象時は基本的に飛行出来ません。
農薬散布作業は、風速3m/sを超えると薬剤が風で流れドリフト問題があり規定により禁止されていますので、必ず風速3ｍ/ｓ以下の環境下で作業を行ってください。日の出から朝10時頃・夕方以降は比較的風は穏やかなので、この時間帯に作業することが一般的です。

はい。全てのパーツを常時在庫していますので、「お問い合わせフォーム」よりご連絡下さい。

はい。申請条件に当てはまる機体や環境、作業内容により国土交通省への申請が必要です。
空港付近や住宅密集地などの付近で飛行する場合は事前に申請が必要です。
〈空港付近で飛行する場合は安全プログラムが作動し離陸できないシステムになっています。ご不安な方は事前にお問い合わせください。〉
詳しくは国土交通省への申請]により詳しく説明が記載されていますのでご確認ください

「お問い合わせフォーム」よりご連絡下さい。